大塚グループ 気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同 ～TCFDコンソーシアムにも参画～
2021年11月4日
大塚ホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼CEO：樋口達夫）は、このたび「気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、TCFD）」の提言への賛同を表明するとともに、金融機関等の間で議論する場として設立された「TCFDコンソーシアム *1 」に加入いたしました。TCFDは、気候変動がもたらすリスクおよび機会の財務的影響を把握し開示することを目的に金融安定理事会（FSB）により設立され、2017年6月に自主的な情報開示のあり方に関する提言を公表しました。大塚グループでは、今後、TCFDの提言に基づき、気候変動が事業にもたらすリスクや機会についての分析と対応を進めてまいります。
当社グループでは、環境への取り組みにおけるマテリアリティ（重要項目）を「気候変動」「資源共生」「水資源」と特定しています。世界的に脱炭素社会実現への取り組みが加速するなか、さらなる積極的な取り組みを進めるべく、2050年環境ビジョンとして「ネットゼロ*2」を新たに掲げました。今後はビジョンの実現を視野に、TCFDの提言に基づき、関連する情報開示の拡充を進めてまいります。
大塚グループは、“Otsuka-people creating new products for better health worldwide”の企業理念のもと、世界の人々の健康への貢献に向けて取り組んでいます。今後も、各社の協働により、エネルギー利用の最適化等を進め、脱炭素社会、ひいてはサステナブルな社会の実現への貢献も目指してまいります。
*1：TCFD提言へ賛同する企業や金融機関等が一体となって取組を推進し、企業の効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関等の適切な投資判断に繋げるための取組について議論することを目的に設立された。
*2：当社グループ事業における温室効果ガス（GHG）の排出量から吸収量と除去量を差し引いた合計をゼロにする。