環境

基本的な考え方

大塚グループは、事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにするという2050年環境ビジョン「ネットゼロ」を掲げています。本ビジョンのもと、「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「ウォーターニュートラル」「バイオダイバーシティ」それぞれの項目における中長期目標を設定し、取組みを進めます。
当社グループは、人々の健康と地球の健康に貢献する、なくてはならない企業を目指して、創造性を持って課題に挑戦し続けることにより、人と地球が将来にわたって共存できる社会を実現します。
また社員への環境教育実施による環境課題の理解・認識の深化を図るとともに、グループ会社間の協働による相乗効果を発揮し、グループ一体となって取り組んでいきます。

2050年環境ビジョン「ネットゼロ」
事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにする

大塚グループ環境方針

大塚グループは、人々の健康と地球の健康に貢献する、なくてはならない企業を目指して、創造性を持って課題に挑戦し続けることにより、人と地球が将来にわたって共存できる社会を実現します。

環境活動指針

環境コンプライアンス
環境コンプライアンスの実効性を高め、リスクを低減します。
環境マネジメント
環境マネジメントシステムを継続的に改善し、環境マテリアリティに関連する活動を推進します。
環境に配慮した技術
環境に配慮した技術を積極的に開発・導入することにより、持続可能な社会の形成に寄与する製品・サービスを提供していきます。
人財育成
人財育成と企業風土の醸成を図り、従業員一人ひとりが日々の活動を通じて環境活動に取り組みます。
コミュニケーション
ステークホルダーとのコミュニケーションを図るため、環境情報を透明性高く開示します。

2024年4月改訂

大塚グループのマテリアリティ（重要項目）と主に関連するSDGs（持続可能な開発目標）

地球環境への負荷低減

社会課題

気候変動による地球環境負荷の増大

戦略	施策	指標
事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにする2050年環境ビジョン「ネットゼロ」の実現	カーボンニュートラル：地球温暖化により発生する気候変動の抑制	［2028年目標］ CO₂排出量の削減 Scope1,2：50%削減（2017年比） Scope3：2050年カーボンニュートラルに向けた取り組み自己創出再生可能エネルギー20％
サーキュラーエコノミー：資源利用の抑制・循環利用	［2028年目標］単純焼却と埋立を50%削減（2019年比）食品ロス削減計画の策定と実行［2030年目標］ PETボトルにおけるリサイクル原料および植物由来原料の使用割合100%
ウォーターニュートラル：水資源の維持・保全	［2028年目標］水ストレス地域の事業拠点での水利用戦略の立案水管理プログラムの全拠点展開水使用量10%削減（2023年比）
バイオダイバーシティ：自然資源の持続可能な安定調達	［2028年目標］ RSPO認証パーム油を100％利用サステナブルな紙を100%利用

ガバナンス体制

大塚グループは、世界の人々の健康に貢献するグローバル企業として、本業を通じた環境負荷の低減に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。そのため、環境課題に適切に対応するためのガバナンス体制を構築しています。
気候変動を含む環境課題に伴うリスクや機会については、大塚ホールディングス代表取締役副社長を委員長とし、各事業会社の取締役または役員で構成される「大塚ホールディングス環境委員会」が中心となってその取り組みを統括しています。同委員会では、大塚グループ全体の方針や施策について議論するとともに、目標に対する進捗状況の確認を行っています。さらに、グループの経営戦略に関わる重要な環境課題については、大塚ホールディングス取締役会に上程されます。取締役会は、グループ全体の経営方針や目標を定め、各事業会社の経営および業務執行を監督しています。取締役会で決議された環境に関する方針や施策は、各事業会社の生産部門の取締役をはじめ、環境業務担当者で構成される「大塚グループ環境実務者委員会」によって実行・展開され、各拠点での具体的な取り組みにつながっています。
大塚ホールディングス環境委員会は、サステナビリティ全体の戦略や方向性を決定する「大塚グループサステナビリティ推進委員会」の傘下組織として位置付けられており、グループの環境課題への対応を推進しています。

大塚グループ環境推進体制

大塚グループの環境マネジメント体制図。トップに「大塚グループサステナビリティ推進委員会」。その下層で共有・推進を行う「大塚ホールディングス環境委員会」は、委員長（大塚ホールディングス代表取締役副社長）と委員（各グループ事業会社取締役・役員）で構成され、環境戦略の決定と目標や活動計画の承認を行う。さらに下層で提案・報告・承認の連携を行う「大塚グループグローバル環境会議」は、統括責任者（大塚ホールディングス環境管理責任者）と実務担当者（各グループ事業会社環境管理責任者）で構成され、目標や活動計画の立案、活動実績の報告を行う。

グリーンファイナンス

大塚グループは環境課題の解決を目指す投資を資金使途とする債券であるグリーンボンドを発行しました。再生可能エネルギーのさらなる活用、また新しい技術やソリューションの活用を通じた環境負荷低減を推進し、脱炭素社会ひいてはサステナブルな社会の実現への貢献を目指してまいります。

グリーンボンド

業界団体

大塚グループは、日本製薬工業協会や全国清涼飲料連合会をはじめとするさまざまな業界団体と協働し、公正な関係性の維持に努めながら、環境に関する共通課題に取り組んでいます。対話と協議を通じた相互理解を深め、業界全体の持続可能性の向上に向け、連携を図っています。

全国清涼飲料連合会

大塚グループの消費者向け製品で扱う容器包装プラスチックのうち、飲料のPETボトルはおよそ7割を占めています。そのため、PETボトルの資源循環に取り組むことは、企業の社会的責務と考えています。大塚製薬と大塚食品では、一般社団法人全国清涼飲料連合会に会員企業として参加しています。なかでも大塚製薬は、本組織の常任理事を務め、PETボトルの資源循環システムである「ボトルtoボトル」の推進をはじめ、物流課題への取り組みなど業界の課題解決に向けて積極的に活動しています。