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インドネシアの4社がCO2フリー電力を導入 ～グループ年間CO2排出量の約13％を削減～

2022年5月12日

大塚ホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 兼CEO：樋口達夫）のグループ会社であるPT 大塚インドネシア、PT アメルタインダ大塚、PT ウィダトラバクティ、PTラウタン大塚ケミカルは、再生可能エネルギーに由来するCO₂フリー電力^※1を導入しました。このたび、インドネシアで生産拠点を持つすべての会社においてCO₂フリー電力導入が完了したことにより、大塚グループの年間CO₂排出量の約13％にあたる、94,000トンが削減される見込みです。

大塚グループでは、環境のマテリアリティのひとつである「カーボンニュートラル」において、「2028年までにCO₂排出量50%削減^※2」を中期目標として掲げ、グループ協働で積極的に環境負荷低減を推進しています。日本では、CO₂フリー電力や太陽光発電等の再生可能エネルギーの導入、コージェネレーション設備等によるエネルギー使用の効率化を進めています。インドネシアは、医療関連、ニュートラシューティカルズ関連および化学事業を行っており、大塚グループにおいて、日本に次いでCO₂排出量が多い地域です。このたびグループ4社で地熱発電由来のCO₂フリー電力の導入が完了したことにより、インドネシア国内では、年間約60%のCO₂排出量が削減される見込みです。

大塚グループでは、事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにするという2050年環境ビジョン「ネットゼロ」を掲げ、環境の3つのマテリアリティ「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「ウォーターニュートラル」の各目標の達成に向け、グローバルで取り組んでいます。これからも脱炭素社会、ひいてはサステナブルな社会の実現に向け、グループ協働で様々な取り組みを進めてまいります。

※1：CO₂を排出しない再生可能エネルギーに由来する環境価値を活用した、実質的に CO₂フリーとなる電力
※2：2017年比

参考

大塚グループの環境目標：
大塚グループでは、事業活動におけるすべての環境負荷をゼロにするという2050 年環境ビジョン「ネットゼロ」のもと、環境における3つのマテリアリティの各中期目標を定め、グループ協働で取り組みを行っています。

インドネシア　グループ4社概要