SRI関連インデックス
MSCI日本株女性活躍指数（WIN）
米国のMSCI社による指数。MSCIジャパンIMIトップ500指数構成銘柄の中から、女性活躍を推進する性別多様性スコアが高い日本企業を選別。大塚ホールディングスは2018年から採用されている。
FTSE Blossom Japan Sector Relative Index
グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellによる指数。各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映。大塚ホールディングスは2022年から採用されている。
Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index
強固なジェンダー・ダイバーシティ・ポリシーが企業文化として浸透している、また、ジェンダーに関係なく従業員に対し平等な機会を約束している企業で構成。2023年7月現在、大塚ホールディングスも選定されている。
iSTOXX MUTB Japanプラチナキャリア150インデックス
三菱UFJ信託銀行株式会社およびドイツ取引所傘下のスイスのインデックス提供会社STOXX社により共同で開発されたインデックス。年齢によらず自律的な学びや経験を通じてスキルを磨き、積み上げていくキャリア像を「プラチナキャリア」とし、プラチナキャリアの取り組みを積極的かつ継続的に行っている日本企業で構成。2023年7月現在、大塚ホールディングスも選定されている。
S&P/JPX カーボン・エフィシエント指数
東証株価指数（TOPIX）を構成する銘柄を対象範囲とし、環境情報の開示状況、炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）の水準に着目して、構成銘柄の組入比率を決定する株価指数。世界最大級の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が新たに選定したESG投資のための株式指数で、大塚ホールディングスは、2018年から採用されている。
外部評価
CDP
英国を拠点とし、気候変動などの環境分野に取り組む国際NGO。世界の主要な企業・都市に対して、気候変動や水管理等にどのように取り組んでいるかについて情報開示を求め、調査・評価を実施。大塚ホールディングスは、2023年気候変動で最高評価の「Aリスト」、水セキュリティで「A-」認定を取得。
なでしこ銘柄
経済産業省と東京証券取引所が共同で、女性活躍推進に優れた上場企業を選定。大塚ホールディングスは、2019年に「準なでしこ銘柄」、2020年および2023年に「なでしこ銘柄」に選定。※
※調査回答範囲、大塚ホールディングス、大塚製薬
プラチナくるみん／くるみん
次世代育成支援対策推進法にも基づく厚生労働省の認定制度。「プラチナくるみん」は、「くるみん」認定企業のうち、より高い水準の取り組みを行った企業が認定を受けられる。
大塚グループ会社のうち、大塚製薬工場、大鵬薬品、大塚化学が「プラチナくるみん」に認定、大塚製薬、大塚食品、大塚倉庫が「くるみん」に認定。
えるぼし
「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍推進に関する状況などが優良な企業を厚生労働省が認定する制度。大塚グループ会社のうち、大塚製薬、大塚化学がえるぼし最高位に認定。
もにす認定
障害者雇用の促進および雇用の安定に関する取り組みの実施状況などが優良な中小事業主を厚生労働大臣が認定する制度。大塚グループ会社のうち、はーとふる川内が2020年第1号事業主に認定。
健康経営優良法人
健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度。大塚グループ会社では、2024年は大塚製薬、大鵬薬品の2社がホワイト500に認定。
スポーツエールカンパニー
従業員の健康増進のためにスポーツ活動の支援や促進に向けた積極的な取り組みを実施している企業をスポーツ庁が選定する制度。2023年は大塚製薬、大鵬薬品が認定。
東京都スポーツ推進モデル企業（実践部門）
社員のスポーツ活動の促進に向けて優れた取り組みやスポーツ分野における支援を実施している企業等を「東京都スポーツ推進企業」として認定する制度。大塚製薬は、認定企業から選定される「東京都スポーツ推進モデル企業（実践部門）」に2021年認定。
外部での掲載事例
・2020年5月から農林水産省の公式サイト「SDGs × 食品産業」 大塚グループのサステナビリティ活動とSDGsの取組みが掲載されています。
- 「事業者へのインタビュー」
- 「17の目標と食品産業」
SDGs 3
SDGs 4
SDGs 12
SDGs 13
※2023年1月更新
・2020年1月から東京書籍の情報誌「教室の窓」（小学校・中学校 教育情報）「特集 SDGs 持続可能な社会をめざして」の企業の実践事例に大塚グループの事業活動とSDGsへの貢献が掲載されています。