ページ内を移動するためのリンクです。

社会

健康

大塚グループは、CSRは事業と一体化したものであるとの認識をもち、“Otsuka-people creating new products for better health worldwide”の企業理念のもとで取り組みを推進しています。「健康」は世界中のすべての人々の普遍の願いです。大塚グループは、世界の人々の病気の予防、治療から健康の維持・向上に貢献すべく日々活動を行っています。感染症の蔓延、不十分な医療環境、効果的な治療法の欠如等、世界には未だ多くの医療課題が山積しています。それらの解決に向けて常に、「私たちにしかできないことは何なのか」を問い、大多数の企業が取り組んでいない、まだ満たされていない医療ニーズを解決すべく、活動を行っています。
さらに、医療費の高騰等によって、「人々の健康維持・増進」は、個々人だけではなく社会全体で向かい合うべき課題となっています。大塚グループではひとりひとりに向けた健康啓発活動等の取り組みに加え、地域社会との連携等により、社会全体としての「健康維持・増進」への取り組みに貢献しています。

医療関連事業

まだ満たされない医療ニーズへの挑戦

①精神・神経領域
厚生労働省が定義する4大疾患に「精神疾患」が加わるなど、中枢神経領域の患者さんの増加は世界的課題となっています。しかしながら、精神・神経領域には、統合失調症、うつ病、双極性障害、アルツハイマー等数多くの疾患があるものの、その発症原因は解明されていないものが多く、研究開発が難しいといわれています。また、治療への満足度も低く、患者さんやその家族は新たな治療薬を切望しています。大塚グループは、精神・神経領域を重点領域として取り組み、抗精神病薬「レキサルティ」やアルコール依存症患者における飲酒量を低減する治療薬「セリンクロ」等の治療薬を展開しています。また、これまでに治療薬がない疾患の研究開発にも挑戦しています。

②がん・がんサポーティブケア領域
がんは、医学の進歩に伴って診断・治療成績も年々進歩してきたものの、いまだに有効な治療方法が見つかっていない患者さんも多く、死因の上位を占めています。大塚グループは当時世界的には汎用されていなかった経口投与できる抗がん剤を開発した実績のもと、現状でもアンメット・メディカル・ニーズの多いがん領域を重点領域の一つととらえています。多くの患者さんに共通して見られる特性にもとづいて実施されてきたこれまでの治療から、個々人に合わせた治療へと移行していく流れにも対応できるよう、モダリティの多様性を活用して、遺伝子医療や細胞療法など新たな治療分野にも挑戦しています。今後も革新的な治療薬を一刻も早く提供できるよう研究開発に努めていきます。

③感染症
エイズ、マラリアと並ぶ世界三大感染症のひとつである結核は最も死亡者数が多い単一の感染症です。大塚製薬は、30年以上にわたる研究開発の末、抗結核薬「デルティバ」を創製。現在では、世界初となる小児への適応の拡大、さらに新たな多剤耐性結核治療薬の研究開発も進めています。また、多剤耐性結核治療薬の新しい選択肢が患者さんにとって一刻も早く必要である現状を踏まえ、ストップ結核パートナーシップの世界抗結核薬基金(GDF:Global Drug Facility)と官民パートナーシップ契約を2016年に締結しました。同時に各国での薬事承認を進め、現在では各国政府や公的国際機関が展開するアクセスプログラム、アライアンスパートナーによるアクセス拡大により、2019年9月現在、90を超える国々で使用が推し進められています。

パートナーシップ

グローバルヘルス技術振興基金「GHIT Fund」は、日本の高水準の技術とイノベーションを活用して、発展途上国を中心に蔓延する三大感染症や顧みられない熱帯病に対する医薬品や診断薬等の研究開発に資金を拠出するための、日本政府・民間企業、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカム・トラスト、国連開発計画が参画する国際的な官民パートナーシップです。大塚製薬は、2016年6月よりアソシエイト・パートナーとして参画しています。

より多くの患者さんへ医薬品をお届けする取り組み

大塚グループでは、医薬品アクセスの向上に貢献すべく、まだ満たされていないニーズを満たす治療薬や輸液の研究開発・展開に取り組んでいます。さらに、医薬品の展開においては、適正価格での提供等、医療を取り巻く環境整備等にも配慮した取り組みを行っています。
例えば、基礎的医薬品(臨床上の必要性が高く将来にわたり継続的に製造販売することが求められている医薬品)と定義されている輸液では、現地製造によって各国での適正価格での提供や雇用創出に貢献しています。リスクや技術力の違いから、現地製造により医薬品を供給する日本の製薬会社が多くは存在しない中、「富める人から貧しい人まで等しく医療を受けられるように、その国や地域にあった適正な価格で医薬品を提供したい」という考えのもと、現地での輸液製造にこだわっています。
※医薬品産業ビジョン2013(厚生労働省)

ニュートラシューティカルズ関連事業

消費者が気付いていないニーズへの取り組み

①地域と連携した健康維持・増進の取り組み
医療費高騰、高齢化社会等の背景のなか、大塚グループでは、社会と連携しての健康維持・増進の取り組みや防災、災害支援活動を進めています。例えば大塚製薬では、日本全国において、これまで「食育」「生活習慣病予防」「熱中症対策」「スポーツ振興」「女性の健康」「災害対策」などの知見やノウハウを活用し、健康づくりに関する様々な意識啓発および教育活動を推進。2019年9月末現在では全国47都道府県と連携協定を締結しています。

②熱中症の予防啓発
大塚グループでは、子どもから高齢者まで幅広い方々への水分・電解質(イオン)補給の啓発活動を行っています。大塚製薬では、まだ「熱中症」という言葉が浸透していなかった90年代から25年以上にわたって熱中症予防・対策の活動に取り組んでいます。自社研究所等でのイオン飲料を用いた研究成果にもとづいて、スポーツ実施者や指導者、建設現場や工場等の暑熱環境下で働く方、熱中症に注意が必要な高齢者等を対象に、水分・電解質(イオン)補給の重要性の情報提供を社員が行う「出張講座」を実施しています。また、経口補水液を販売する大塚製薬工場では、深刻な脱水状態に陥る手前の予防対策を啓発する「教えて!『かくれ脱水』委員会」の運営への協力を行っています。

③女性の健康
女性の社会進出が進むなか、女性が育児、介護、自身の健康問題等と向きあいながら活躍できる環境を整えることが必要とされています。しかし、女性特有のリズムの乱れといった体調への不安から、日常生活や業務に支障が出ることも少なくありません。特に加齢に伴い心身に変化が生じる「ゆらぎ世代」を迎える時期のケアが将来の健康寿命にも影響するとされます。大塚グループでは、セミナーの開催や製品開発などを通じ、女性がより健康でいきいきと活躍できるような取り組みを行っています。

グループ全体の取り組み

OTSUKAまんがヘルシー文庫

OTSUKAまんがヘルシー文庫は、子どもたちに身体のしくみや健康について関心と理解を深めてもらうため1989年に創刊後、毎年新たに発行し、2019年で30周年を迎えます。日本医師会と日本学校保健会が監修、日本小児科医会の推薦を得て、全国の小学校や図書館など約2万3000カ所に寄贈しています。また、学習指導要領との対照表を作成し、学校では子どもの読み物としてだけでなく、理科や保健などの教材としても利用されています。2015年からは、「健康学習活用研修会」を開催し、小学校養護教諭、学校関係者を対象に、ヘルシー文庫を活用した健康学習を提案しています。

OTSUKAまんがヘルシー文庫
https://www.otsuka.com/jp/comiclibrary/

災害支援

私たちは、有事の際にも必須である輸液や医薬品、食品を取り扱う事業者としての責務に鑑み、災害復興支援、被災者支援などを積極的に行っています。